平成27年12月定例会 一般質問 質疑質問・答弁全文（田並尚明議員）

県立循環器・呼吸器病センターのリハビリについて 

Q　田並尚明議員（民主・無所属）

先日、知人から、「調子が悪くて2つの病院で精密検査を受けたが、どちらの病院でも異常なしと言われた。でも、一向に良くならないので、県立循環器・呼吸器病センターを紹介され、検査入院したら」、ここでは病名は伏せさせていただきますが、「全国でも年間660症例しかない難病と分かった。内分泌系の病気のため、すぐに専門医のいる病院を紹介してもらい転院したが、近々退院できる」という話を伺いました。
同センターは、救急標榜こそしていないものの、年間4,229件の急患を受け入れています。しかし、二次医療でも治療可能な患者さんを同センターで入院させていたら、今回の事例のように、三次医療でなくては対応できない患者さんが入院できなくなってしまいます。改めて、同センターは県立の三次医療を担う病院として、また、地域と連携する病院としての役割をしっかりと果たしていることを実感いたしました。
さて、平成26年度に同センターでは、入院、外来、合わせて延べ1万2,707件のリハビリを行っております。内訳は、心大血管リハ4,026件、呼吸器リハ5,185件、脳血管疾患リハ3,360件となっています。リハビリの必要性について病院事業管理者に説明するのも釈迦に説法ですので述べませんが、患者様の退院後の社会復帰やクオリティー・オブ・ライフ、QOLを考えた場合、今後、リハビリの質、内容ともに更に充実していただきたいと思います。
特に脳血管疾患については、医学の進歩により死亡率は下がってきたものの、様々な後遺症によって悩まれている患者様やその御家族は多くなってきているのではないでしょうか。今後、患者様の社会復帰やQOL向上のためには、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚療法士（ST）、臨床心理士などを加えた専門チームによる発症直後からのリハビリの必要性が今以上に高まってくると思います。
そこで、お伺いいたします。
現在、同センターのリハビリはPT6人、OT1人体制で行っていますが、特に脳血管疾患の患者様の社会復帰及びQOL向上のため、OT、STの増員が必要と考えますが、病院事業管理者のお考えをお伺いいたします。 

A　名和　肇　病院事業管理者

従来のリハビリテーションは主に外傷による四肢障害に対する機能訓練を中心に行われておりましたが、現在はむしろ循環器系疾患の障害などへの対応が主体となっております。
循環器・呼吸器病センターでは、循環器系疾患や呼吸器系疾患などの救急患者や重症患者に対する急性期のリハビリテーションを特色としております。
このことより、発症直後から早期にリハビリテーションを適切に行うことが、患者さんの機能回復や維持につながり、社会復帰や復帰後の生活の質、いわゆるQOL向上のために大変重要であります。
このため、平成27年度には、専門医師1名、理学療法士6名の体制に加え、新たに作業療法士1名を増員し、特に、循環器系疾患などの患者さんに対する日常生活動作訓練等の作業療法を強化いたしました。
一方、循環器・呼吸器病センターの特色を生かすためには、急性期のリハビリテーションの後、療養病棟や回復期病棟を有する病院等へ円滑な転院を図る必要がございます。
従いまして、リハビリテーションの重要性は十分認識しておりますので、今後も患者さんが円滑に日常生活に復帰できるよう、地域の医療機関との連携を進めるとともに、体制の確保に努めてまいります。

• 上記質問・答弁は速報版です。
• 上記質問・答弁は、一問一答形式でご覧いただけるように編集しているため、正式な会議録とは若干異なります。