建築物の液状化対策について

大地震の発生などにより地盤が液状化すると、建物の不同沈下や設備配管の破損など、建物やその周辺に様々な被害を及ぼします。
ここでは、液状化のおそれのある土地に住宅を建てる際の留意点や液状化対策工法について紹介します。
なお、実際に対策工事を行う場合には、複数の業者に相談し費用について見積もりを取るなど、事前に十分な検討をされることをお勧めします。

1.敷地を決定する前に・・・事前調査

（1）役所や図書館にある既存の資料を確認する（ボーリング調査結果、地形図など）

ボーリング調査結果（ボーリング柱状図）

ボーリング調査とは、掘削機を用いて地盤に孔をあけ、その孔から採取した土質試料などをもとに地質を調査することです。建設工事に伴う地盤調査に用いられ、その結果はボーリング柱状図として表されます。ボーリング柱状図から土質（砂層、粘土層）や土の硬さ（硬い、軟らかい、締まっている、緩い）、土層の厚さ、地下水位などが分かります。緩い砂層の地盤が厚く堆積し、地下水位が高い場合には注意が必要です。

次のサイトにて県内の過去のボーリング柱状図を紹介しています。

（ボーリング柱状図）地図で見る埼玉の環境 Atlas Eco Saitama（埼玉県環境科学国際センター温暖化対策担当）

地形図、土地条件図、古地図

土地の歴史を確認することは、液状化の可能性を予測する方法の1つです。地形図、土地条件図、古地図などを見比べることで、その土地の利用状況の履歴が分かります。

地形図・・・地表面の起伏、土地の利用状況が記載されている。
土地条件図・・・地形や土地の高さが表されている。
古地図・・・古い時代に作られた地図。例えば、迅速測図は明治時代初期から中期の簡易な地図。

東日本大震災では、埋め立て地での液状化被害が多く報告されています。過去に河川や田んぼであった土地は液状化被害が比較的発生しやすいと言われているため、注意が必要です。

地形図は市役所、町役場などで販売しているほか、図書館で閲覧できます。

（地形図）埼玉県立図書館の所蔵している地形図

土地条件図と迅速測図は次のホームページから御覧いただけます。

（土地条件図）国土交通省国土地理院応用地理部防災地理課
（迅速測図）国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構農業環境変動研究センター

（2）市町村が公開している地震ハザードマップを確認する

地震による建物倒壊や液状化の危険度を地図上に表したものを地震ハザードマップといいます。

敷地を決定する前に、その市町村の地震ハザードマップを確認しましょう。

県内市町村の地震ハザードマップ掲載ページへのリンク集

2.住宅を建てる前に・・・計画～着工

住宅を建てる敷地の地盤調査などを実施し、液状化判定を行う
住宅を建てる際には、その土地で過去に行われた地盤調査結果の確認や現地を目視で調査し、必要に応じてスウェーデン式サウンディング試験などの地盤調査を実施します。スウェーデン式サウンディング試験は、深さ5m～10m程度の浅い地層を対象とした簡易な地盤調査であり、比較的安価（約5万円）に実施できる調査方法です。
液状化判定は、スウェーデン式サウンディング試験に加え、土質試料を採取し、その土質試験の結果から液状化の可能性を判定するものです。スウェーデン式サウンディング試験、試料採取、土質試験を行うため、スウェーデン式サウンディング試験のみの場合より高価（約10万円）になります。
さらに調査精度の高い調査方法として、ボーリング調査（約30万円）があります。
このような地盤調査と液状化判定は、主に地質調査会社が実施しています。
地震保険への加入を検討する
地震保険について
建物をバランスの良い形状としたり、屋根に軽い材料を用いるなど、建物の重量を軽くする
住宅の建つ地盤を改良する（柱状改良工法、表層改良工法など）
堅固な地盤まで杭を打つ（小口径鋼管杭、鉄筋コンクリート製杭など）