第二次間接効果の計算（4）計算表の作成

計算表の元となる表のダウンロードと数値・計算式の入力

表頭の準備

移輸出入を考慮に入れたモデル（開放型）で作成した計算表）（エクセル：24KB）を用意します。

表頭として、下記のように入力します。
・I21からI22に、「所得率」
・J21からJ22に、「所得増加額」
・K21からK22に、「民間消費支出構成比」    
・L21からL22に、「消費増加額」
・M21からM22に、「消費増加額（県内生産分）」
・N21からN22に、「第2次間接効果」
・O21からO22に、「総合効果」
・I38からI39に、「県民所得係数」
・J38からJ39に、「消費転換係数」
・K38からK39に、「消費増加額」

係数、計算式の入力

これまでで計算した「県民所得係数」「消費転換係数」などを下記のとおり入力します。
・I23からI35 所得率(産業別生産額に対する「雇用者報酬・営業余剰」の割合)
「第二次間接効果の計算(1) 県民所得係数」のページで計算した産業別所得率 C29からO29までの計数(行)をI23からI35(列)に値貼り付けをする。
・I40に、県民所得係数
「第二次間接効果の計算(1) 県民所得係数」のページで計算した県民所得係数(0.9381370571)を入力
・J40に、消費転換係数
「第二次間接効果の計算(1) 消費転換係数」のページで計算した消費転換係数(0.8722207124)を入力
・J23からJ35に、所得増加額の計算式   (直接効果＋第一次間接効果) × 所得増加率 を入力
（J23の場合 =G23*I23）
・J36には、J23からJ35の合計の計算式を入力する。(SUM(J23:J35))
・K40に、消費増加額の計算式  所得増加額合計×県民所得係数×消費転換係数（=J36*I40*J40）を入力
・K23からK36に、「第二次間接効果の計算(3)民間消費支出構成比」のページで計算した民間消費支出構成比を貼り付ける。
・L23からL36に、(民間)消費増加額の計算式 消費増加額合計 × 民間消費支出構成比 を入力する。
（L23の場合 =K$40*K23、L24の場合、=K$40*K24）
※L23からL35の計算式はすべて、K40に各部門の民間消費支出構成比を掛けるので注意してください。
40の前に＄を入れるとコピーする際に便利です。
・M23からM35に、(民間)消費増加額のうち県内生産額を増加させる分を計算する式   消費増加額 × 自給率 を入力する。(M23の場合  =L23*E23）
・N23からN35 範囲選択→計算式の入力 =MMULT(C5:O17,M23:M35)を入力 → Ctrl＋Shift＋Enter
※MMULTは、配列関数の一種です。使い方については、平成23年埼玉県産業連関表のページにある「利用の手引」第5章 PCによる処理方法などを参考にしてください。
・O23からO35に、直接効果＋第一次間接効果＋第二次間接効果 の計算式を入力する。（O23の場合 =G23+N23）
・L36からO36の合計欄に、各列の合計の計算式  (L列の場合、SUM(L23:L35))を入力する。

完成した経済波及効果の計算表（エクセル：26KB）

使い方

• （1）どの産業の需要が増加するかを推計し、最終需要増加額と移輸出増加額の列の該当する産業にその額を入力する。最終需要増加額に自給率を掛けたものと、移輸出増加額の合計が直接効果額となります。
  ※最終需要増加額と移輸出増加額には、購入者価格ではなく生産者価格を入力するようにしてください。
  
• （2）O列総合効果が、経済波及効果額となります。（総合効果＝直接効果額＋第一次間接効果額＋第二次間接効果額）

どの間接効果まで計算するか

これで、第二次間接効果まで考慮した経済波及効果額の計算ができました。
もちろん、この作業を繰り返せば、第三次間接効果、第四次間接効果・・・を計算することは可能です。
しかし、一般的には第一次間接効果又は第二次間接効果まで計算することが広く行なわれています。

間接効果を最後まで計算する場合には、消費内生化モデルを使えば可能です。
消費内生化モデルについては、平成23年埼玉県産業連関表のページにある「利用の手引」第4章 産業連関表に関連する数学知識 3（8）に簡単な解説がありますので参考にしてください。

• 前へ（民間消費支出構成比）
• 第二次間接効果の計算
• 経済波及効果分析ツールの作り方

関連する情報

• 産業連関表【総務省統計局】